南国のリゾート地帯であるハワイは、観光だけでなく移住先としても人気のエリアです。
どことなく優雅な暮らしを実現できそうなイメージがあり、移住したいと考えている方も多いのではないでしょうか。
実際に、ハワイで暮らすメリットはたくさんあります。
しかし、あこがれだけでハワイに移住すると、理想とのギャップに後悔する恐れもあります。ハワイで暮らすのに必要な情報を入念にリサーチしておくことが大切です。
今回は、ハワイに移住するメリットをはじめ、生活する前に知っておきたい基礎知識や、必要なビザなどを解説していきます！
移住先としておすすめのエリアもまとめてみたので、ぜひチェックしてみてくださいね。
ハワイに移住するメリット
「なぜ日本人はハワイが好きなのか」というテーマが話題になるほど、ハワイに行く日本人は多い傾向にあります。ハワイに移住した芸能人や有名人も珍しくありません。
世界にはたくさんの魅力的なエリアがありますが、その中でもなぜハワイに移住する方がいるのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。
まずは、ハワイに移住するメリットからまとめてみます！
1年を通して快適に過ごしやすい気候
ハワイは、気温が24～30℃で安定していて、日本と比較して寒暖差が少なく気候が穏やかなエリアです。
ハワイは常夏の島といわれることから、暑くて過ごしにくいような気候だと思うかもしれません。常に東から西に貿易風が吹いており、気温が上がりすぎず快適な気候になっています。夏は湿度が低く、日本の猛暑とは違って、汗だくにもなりにくいです。
冬は暖かく、サンダルや短パンなどの夏物で一日中過ごせます。海に入ることも可能であり、実際に11月に泳いだという方も見受けられました。
1年を通して快適に過ごしたい方や、海で泳ぐことが好きな方にとって、ハワイに移住するメリットは大きいといえます。
さまざまなアクティビティを楽しめる
ハワイには、海に関する魅力的なアクティビティが満載です。
代表的なのがサーフィンです。ハワイのビーチでは、サーフボードの貸し出しやレッスンが行われており、初心者でも気軽に挑戦しやすくなっています。
ノースショアでは冬に大波が押し寄せ、数多くのサーフィン大会が開催されるのも有名です。大波を目当てに世界からトップサーファーたちが集まります。サーフィンの競技が好きな方にも堪らないのではないでしょうか。
ハワイでは、ホエールウォッチングも楽しめます。タートルベイやマカプウ岬などにビューポイントがあります。間近で見るための専用クルーズを利用することも可能です。
そのほか、細長い小舟に乗ってパドルで漕ぎ進む「カヤック」や、野生のイルカと泳ぐ「ドルフィンスイム」、海の上を飛ぶ「パラセーリング」など、楽しめるアクティビティを挙げればきりがありません。
海に関するアクティビティをとことん楽しみたい方にとって、ハワイはおすすめの移住先だといえます。
絶景スポットが多い
リゾート地帯であるハワイには、絶景スポットが満載です。
たとえば、ホノルルの街を一望できる「タンタラスの丘」が挙げられます。日没前の夕暮れ時は、紫色の空と街の灯りのコントラストがきれいです。
また、カネオヘ湾の沖にあるサンドバーは、「天国の海」という絶景スポットとして知られています。深い海と浅い海が織りなす景色は、神秘的で美しい光景です。
そのほか、感動的な夕日を見られる「カイマナビーチパーク」や、荒波によるダイナミックな光景が広がる「ポートロック」なども有名です。
絶景スポットがあるエリアに移住すれば、贅沢な暮らしを楽しめるに違いありません。
日本語が通じる場所がある
初めての海外旅行先として選ばれやすいハワイは、日本語が通じる場所が多いエリアです。
たとえば、日本人が経営しているカフェや和食店、とんかつ専門店、お好み焼き店などがあります。海外でも日本語のメニューを読んで日本食を楽しめるのはハワイの魅力です。
また、日本語に対応した病院が存在しているのも見過ごせません。すべてのスタッフが日本語に対応している病院や、日本の医学部を卒業した医師が診察にあたっている病院などもあります。移住先で症状について日本語でやり取りできるのはとても安心です。
そのほか、ショッピングセンターのゲストサービスや、ランクの高いホテルなどでも、日本語が通じることがあります。外国語が苦手な方でも、ハワイは比較的生活しやすいのではないでしょうか。
ハワイに移住するときの生活費
ハワイに移住するメリットをお伝えしましたが、ほかの国とは異なる魅力について理解していただけたのではないでしょうか。
ただ、ハワイに移住してもお金が不足してしまえば、帰国せざるを得なくなります。ハワイの生活費はどれくらいなのか知っておきたいところですよね。
金融・経済情報サイトの「24/7 Wall Street（ウォールストリート）」がまとめた全米各都市の生活費に関する調査報告書では、ホノルル市で4人家族が贅沢をせずに普通に暮らした場合に必要な1か月の生活費は、約103万円とのことでした。
また、ホノルル市で成人が一人で不自由なく暮らすのに必要な1か月の生活費は、約46万円とのことです。
具体的な費用については、賃貸の住居費（ワイキキ周辺のスタディオタイプ）が月額12万円～、自炊の食費が1回あたり500円～、外食の食費が1回あたり2,000円～3,000円ほどになっています。
ハワイは観光地であることもあり、物価が比較的高いです。ハワイの生活費は、日本で暮らすときよりも高いと考えておく必要があります。ハワイに移住するのであれば、たくさんお金を用意しておくことが大切です。
ハワイに移住するときに知っておきたい基礎知識
ハワイは、日本人観光客がよく訪れるエリアであることから、日本人でも暮らしやすいイメージがあるかもしれません。
ただ、ハワイはあくまで外国であり、日本とは社会の仕組みやルール、マナーなどが大きく異なることがあります。
移住してから困惑しないように、あらかじめハワイに関する基礎知識を蓄えておくことも重要です。ここからは、移住する前に知っておきたいハワイの基礎知識について解説していきます！
基礎知識1 クレジットカードの利用歴が重要視される
アメリカでは紙幣の偽造が多く、偽物で安い商品を購入して、本物の紙幣を手に入れる犯罪が起こるようです。そのため、クレジットカードでの支払いを求める店舗が多い傾向です。
また、アメリカではクレジットカードの利用歴が重視され、利用状況を蓄積したクレジットヒストリーが管理されています。クレジットカードをよく使っている人ほど、支払能力が高いと判断される風潮です。
利用履歴が少ないと、宿泊や就職、賃貸などにも影響が出ることから、ほとんどの人がクレジットカードを使っています。
数百円の飲み物に対してもクレジットカードで支払いをすることも多いです。そのため、ファストフード店や個人経営の小規模な店舗でもクレジットカードに対応しています。
このように、アメリカはクレジットカード社会です。ハワイに移住するときは、クレジットカードを利用できるように準備をしましょう。
アメリカでクレジットカードを作る方法
アメリカでは、クレジットカードが重要だとお伝えしましたが、日本のクレジットカードを利用すればよいと思った方もいるかもしれません。日本のクレジットカードもアメリカで利用できますが、クレジットヒストリーにおいて信用が蓄積されません。
したがって、移住後にクレジットカードの作成を検討する必要があります。現地のカード会社でクレジットカードを作成するとき、主に必要なものは下記の通りです。
- ソーシャルセキュリティナンバー
- アメリカの銀行口座
- クレジットヒストリー
ソーシャルセキュリティナンバーは、アメリカで個人を識別するための番号です。外国人については、アメリカで労働を許可されたときに発行されます。
基本的にはクレジットカードを作成するときもクレジットヒストリーが必要です。クレジットヒストリーがない人のために、アメリカの銀行が発行しているクレジットカードもあります。
まずはクレジットヒストリーがなくても利用できるクレジットカードの保有から検討してみるとよいかもしれません。
基礎知識2 子どもの見守りと飲酒のルールが厳しい
日本で当たり前のように行っている行動が、ハワイの法律に違反してしまうことがあります。たとえばハワイでは、子どもを一人にしないことが原則です。
具体的には、12歳以下の子どもを13歳以上の付き添いなしで、一人にすることが禁止されています。
そのため、ホテルの部屋に子どもだけを置いて出かけたり、ショッピングセンターで子どもだけでトイレに行かせたり、買い物に子どもだけで向かわせたりすることはできません。
子どもの見守りだけでなく、飲酒のルールも日本とは異なります。
まず、ハワイでは飲酒が認められるのは21歳からです。外見が21歳以上に見えるケースでも、スーパーやレストランでお酒を購入・注文するときは、写真付きIDの提示が要求されます。
オアフ島内の小売店では、24時間営業であっても、午前0時を過ぎたあとにアルコール類を売るのは、違法とされています。時間帯を意識してお酒を購入しなければなりません。そのほか、ビーチや講演、路上など、公共の場所でも飲酒ができないことになっています。
ハワイへの移住を検討するのであれば、トラブルを回避するためにも、現地のルールを事前によく確認しておきましょう。
基礎知識3 子どもの経済的な幸福度と教育水準は決して高いわけではない
子どもの権利擁護団体であるアニー・E・ケイシー財団の調査データによると、全米（全50州）においてハワイにおける子どもの経済的な幸福度は34位、教育水準は32位とのことでした。
50州のランキングであることから、いずれも高い順位とはいえません。2022年に公開されたニュース記事の見出しでも、ハワイの経済的健全性と教育の評価が低い旨が伝えられています。
ハワイに子どもと一緒に移住する場合は、経済面の課題をクリアできる目途を立てるとともに、可能な限り教育水準の高い学校のあるエリアを選ぶことが重要です。
基礎知識4 医療費が高く公的保険制度も存在しない
ハワイの医療費は日本と比べて高いことが知られています。
たとえば、盲腸にかかったときに300万円前後、急性心筋梗塞になったときに1,000万円以上かかるケースがあるといいます。公営の救急車を利用する場合も、15,000円前後のお金が必要になるとのことです。大病を患っただけで生活が破綻してしまう可能性があります。
ハワイに移住していた方が、医療費が高いからという理由で最終的に帰国するケースも珍しくありません。
また、国民皆保険制度がある日本とは違って、ハワイには公的保険制度が存在しません。そのため、一般の人々は民間の保険会社が提供する健康保険に加入することになります。
個人に保険を提供しているのはHMSAとKaiserPermanenteであり、移住したばかりであればその日から60日以内に加入申請することが可能です。
4週連続で週20時間以上の勤務をする場合はフルタイマーとみなされ、雇用先で健康保険に加入することも可能です。
ハワイへ移住するのに必要なビザ
ハワイへの移住を許可してもらうためにビザの取得が必要ですが、学生向けや専門職向けなどたくさんの種類があります。
人によって移住期間や目的はさまざまなので、自分の立場と照らし合わせて、どのビザを取得すべきか、検討しておく必要があります。
ここからはハワイへ移住するのに必要な各種ビザについて解説します！
Fビザ
Fビザは、アメリカで私立小学校・中学校・高校、大学、語学学校などで、学業に励むために必要な学生ビザです。学位を目的とする留学生を対象とするF-1ビザと、留学生の配偶者と子どもを対象とするF-2ビザに分かれています。
学校に在籍していれば最大5年間の滞在が認められます。条件を満たせば許可を得たうえで就労することも可能です。
渡航前の申請や面接だけでなく、学力の証明も必要になります。なおハワイは、アメリカの中でも特に学生ビザの発給が難しいエリアだといわれています。
日系移民や在米日本人が多い環境であることから、就学以外の目的を持っている可能性を疑われやすいからだそうです。条件をよく確認して申請をする必要があります。
Mビザ
Mビザは、専門学習や職業訓練などのプログラムを受講するために必要な学生ビザです。技能取得を目的とする留学生を対象とするM-1ビザと、留学生の配偶者と子どもを対象とするM-2ビザに分かれています。
パイロット養成学校や美容学校、ダンス学校、マッサージ学校などに通う場合に取得が必要です。
期間は原則として最大1年となっており、コース終了後に実務経験としての就労が認められます。Fビザと同様に渡航前の申請や面接だけでなく、学力の証明も必要になります。
Jビザ
Jビザは、企業のトレーニングやインターンシップに参加するための研修ビザです。交流訪問者ビザとも呼ばれています。学生ビザと同様に配偶者と子どもが移住するためのJ-2ビザも用意されています。
有効期間は18か月です。ハワイの企業で働きながら、仕事のアドバイスをもらったり、コミュニティを広げたりできます。積極性がある方であれば、アルバイトレベル以上の仕事に挑戦して自分を成長させることも可能です。
アメリカ国外の大学卒業資格と1年以上の実務経験が必要であり、高校卒業資格の場合は5年以上の実務経験が必要になります。受入機関の責任者よって署名されたDS-2019（J1適格証明書）も必要です。
インターンシップ後に会社が就労ビザへの切り替えをサポートしてくれることもあります。本格的な就労をする前に経験を積みたい方であれば、Jビザの取得を検討してはいかがでしょう。
Hビザ
Hビザは、労働を目的とした移住を許可してもらうための就労ビザです。専門技能を持つ労働者を対象としたビザはH-1Bビザ（特殊技能職ビザ）として区分されています。ほかのビザと同様に配偶者と子どもが移住するためのH-4ビザも用意されています。
最初の認可期間は3年であり、最長6年まで延長可能です。その後も再申請が認められていますが、1年以上米国外に滞在することが条件となっています。
専門職に従事できる資格を証明するために、学士号あるいは同等の学歴、経験を証明する書類、免許などの提出が必要です。雇用主は、請願書を移民局に提出する前に、労働省へ労働条件申請書（LCA）を提出して認可を受けなくてはなりません。
H-1Bビザ以外には、一時的な農作業あるいはサービスに従事する労働者を対象としたH-2Aビザ（季節農業労働者ビザ）や、H-2Aビザ以外の短期労働者を対象としたH-2Bビザ（熟練・非熟練労働者ビザ）などもあります。
短期間の労働を目的に移住したいのであれば、検討してみるとよいかもしれません。
Eビザ
Eビザは、ビジネス目的で移住するのに必要な商用・投資家ビザです。アメリカと友好通商条約を締結している国の国民に発給されます。E-1ビザ（貿易駐在員ビザ）とE-2ビザ（投資駐在員ビザ）の2種類に分かれています。
E-1ビザは、日米間で取り引きする企業の駐在員および配偶者と子どもが対象です。管理職や役員などとして雇用されること、会社の運営に必要な知識・技能などを有していることが条件とされています。
その一方でE-2ビザは、米国の経済に著しい経済効果をもたらす投資家および配偶者と子どもが対象です。投資額は、ビジネスの内容や総投資額、初期投資額などによって決定されます。
Eビザの有効期間は5年間であり、企業が存続する限り何度も延長の申請を行えます。Hビザのように米国人の雇用を減らすことがないビザとして、発給者数の上限枠が設定されていないのも特徴です。
ただし、目的とされる貿易や投資の事業が終了すると、米国から退去しなければなりません。ただ、Eビザで入国後に永住要件を満たして移民ビザを申請すれば、居住を継続できる可能性もあります。
Kビザ
Kビザは、アメリカ人と結婚をする意思がある方や、すでにアメリカ人と結婚をしている方を対象とした婚約者ビザです。
K-1ビザは、アメリカ市民と婚約をして結婚後に永住を希望する方を対象とするビザです。フィアンセビザとも呼ばれています。アメリカに入国してから90日以内に、婚約者と結婚して移民局に永住権を申請することが条件です。
結婚の事実が認められない場合は国外退去を求められます。請願書を提出するときに、写真や手紙、共通の知人による信書なども必要です。
K-3ビザは、すでにアメリカ市民と結婚していてこれからアメリカに移住する人を対象とするビザです。配偶者ビザといわれています。アメリカに入国したあとはK-1ビザと同様に移民局に永住権を申請しなければなりません。
観光目的で入国してから結婚すると、虚偽申請の入国とみなされる恐れがあります。アメリカ人と結婚して移住をする場合はKビザを取得する必要があります。
ハワイに永続的に移住する方法
ここまで、ハワイに移住するときに必要となるビザをお伝えしました。ただ、期間が限定されているケースがほとんどです。
一生涯ハワイに移住したいと考える方であれば、永住するための方法が知りたくなったのではないでしょうか。
実は、ハワイに永住するための方法はいくつか存在しています。条件を満たすのは簡単ではありませんが、人によっては試してみる価値は高いといえます。
引き続き、ハワイに永続的に移住するための方法について解説していきます！
EB-5（イービー・ファイブ）プログラム
EB-5プログラムは、米国移民法によって定められた投資永住権プログラムです。政府公認のアメリカ永住権を取得できます。アメリカ国内における地域・企業の発展と雇用の促進が目的です。
全米に600社以上あるといわれるリージョナルセンターという法人を通して、アメリカ国内の事業プロジェクトに80ドルを投資することが条件となっています。
なお、ハワイへの移住を希望するとき、必ずしもハワイで投資をする必要はありません。あくまで実績のあるリージョナルセンターを選ぶことが大切です。
ほかのビザのように学歴や経営スキルなどの要件が指定されていません。また、投資家本人だけでなく配偶者や子どもを申請に含められるため、家族全員で永住権を取得することも可能です。
なお、時限立法により2027年までは80万ドルで固定されていますが、将来的にはインフレの影響によって金額が上がることも想定されています。申請するタイミングをよく検討しましょう。
DV抽選永住権プログラム
DV抽選永住権プログラムは、年に一度抽選によってアメリカの永住権であるグリーンカードを取得できるプログラムです。
移民分散化プログラム（Diversity Immigrants Visa Program）と呼ばれています。過去に移民ビザの発給が少ない国を限定して、移民ビザが割り当てされる仕組みです。
米国国務省が指定する期間中に申請書を提出した応募者の中から、K.C.センター（Kentucky Consular Center）のコンピューターが無作為に当選者を抽出します。
応募資格は下記の通りです。
- 応募者本人が日本あるいは指定国で生まれている
- 配偶者が日本あるいは指定国で生まれている
- 両親が日本あるいは指定国で生まれている
- ➀、➁、➂のいずれかにあてはまり、高校卒業以上の学歴がある、もしくは2年以上の職業訓練、あるいは経験を最低2年間必要とする職業に過去5年間において2年以上就いている
毎年行われるプログラムですが、米国内ではプログラムに対する反対意見もあり、永久的に継続しない恐れがあり、随時動向を確認して利用を検討することになります。
ハワイの移住先としておすすめのエリア
ハワイはエリアによっても魅力が大きく異なるため、どの場所に移住しようか迷っている方もいるかもしれません。
ハワイはアメリカ本土とは異なって面積が狭いので、おすすめの場所も絞りやすくなっています。
引き続き、ハワイの移住先としておすすめのエリアについてご紹介します！ 気になったエリアがあれば、ぜひご自身でもリサーチしてみてください。
ワイキキ
ワイキキは、ハワイの王族が避暑地として親しんでいたエリアであり、ハワイ語で湧き出る水という意味を持ちます。1901年にモアナホテルが完成してから、ホテルや商業施設が集まるビーチリゾートとして発展しました。
ハワイ観光のメッカとして知られており、サンゴ礁が広がるマリン・ブルーのきれいな海が人気です。水泳や日光浴、サーフィンなどが楽しめます。
付近には、ホノルル動物園とワイキキ水族館のある「カピオラニ公園」や、約30万年前に火山の噴火によって形成された山「ダイヤモンドヘッド」も見られます。
“ワイキキのカフェで食べた、フルーツたっぷりのアサイーボウル。爽やかな風と太陽の中でいただくと格別で、ハワイに移住したくなる。”
ワイキキのカフェで南国気分を味わったときに、移住してみたいと思った方も見受けられました。
ワイキキは人気がある一方で、お金やハワイのルールなどが、移住のハードルを高めているようです。
アラモアナ
アラモアナは、「アラモアナセンター」と「アラモアナビーチパーク」が2大ランドマークとして有名になっている人気エリアです。
アラモアナセンターは、爽やかなハワイの風が吹き抜ける世界最大規模のオープンエアショッピングセンターです。
アロハシャツショップやサーフショップ、水着専門店、スーパー、レストランなどさまざまな店舗が集まっています。センターのステージでは無料のフラダンスが公開されることもあります。
アラモアナビーチパークは、全長約800mの広大な敷地にある広くてのどかな雰囲気のビーチパークです。海水浴やジョギング、サーフィン、読書、ピクニックなど、自分が好きなように海での過ごし方を楽しめます。
トイレやシャワーの設備が整っているほか、ライフガードも常駐しており、安心して過ごせるのも魅力です。
アラモアナセンターから近い好立地の物件もあるようです。アラモアナで条件のよい物件を探してみてはいかがでしょう。
マノア
マノアは、閑静な高級住宅街のすぐそばに熱帯雨林のジャングルが広がっているエリアです。
街にはハワイ大学が立地しており、学生が集まるオシャレなカフェやレストランなども点在しています。マノア･マーケットプレイスでは、スーパーマーケットやドラッグストア、レストランなどもあり買い物や食事に便利です。
観光スポットとして人気のマノア渓谷もあります。虹の谷という通称で親しまれている渓谷であり、雨が降ったあとに虹が発生することが多いです。
なだらかなトレイルコースがあり、深い森で静かな癒しのひと時を楽しめます。頂上には落差約60mの滝があり、目に見えないエネルギーを感じると話題です。
ハワイ移住に向けてハワイ大学を志望している方がいました。将来、ハワイへの移住を検討している方は、キャンパスライフでハワイの暮らしを体験しておくのも、よいアイデアかもしれません。
まとめ
今回は、ハワイに移住するメリットをはじめ、事前に知っておきたい基礎知識、必要なビザ、おすすめの移住先などをご紹介しました！
ハワイは、1年を通して快適に過ごしやすい気候であるだけでなく、さまざまなアクティビティやきれいな景色を楽しめるエリアです。
ただ、子供の見守りと飲酒のルールが厳しかったり、医療費が高かったりするなど、押さえておくべきポイントもいくつかありました。
ハワイに移住するには、学生ビザや交流訪問者ビザ、就労ビザ、EB-5プログラムなどの申請が必要です。自分の立場に適した移住申請を検討しましょう。
ハワイのおすすめの移住先としては、ハワイ観光のメッカとして知られているワイキキや、世界最大規模のオープンエアショッピングセンターがあるアラモアナ、自然の中で癒しのひと時を過ごせる渓谷があるマノアなどがありました。
今回紹介しきれなかったおすすめの移住先もたくさんあります。ご自身でもぜひ魅力的な移住先を探してみてくださいね！
